フィスを設計していくために、まずは既存のオフィスが抱える課題を把握しましょう。どのようなオフィス環境が理想的なのかを、従業員からも広く意見を募り、課題の見落としが起きないようにすることが大切です。
具体的には『部署感を行き来する際の動線に問題があり無駄な移動時間を生んでいる』『ミーティングスペースと作業スペースが近すぎて、集中力が乱される』などがあり、課題はオフィスによって様々です。
また、様々な感染症への対策が昔より重視されるようになってきたため、既存のオフィスではソーシャルディスタンスをしっかり確保できていないという課題も考えられれでしょう。
他にも、テレワークとオフィスワークが混在しているなか、双方がうまく機能していないことが課題の一つとなっている企業もあります。具体的には、チーム一体での仕事の効率が向上しない、進捗の確認がうまくできないなどです。

オフィス設計のコンセプトとは、オフィスの機能性や方向性、テイスト等です。
オフィスの経営理念や事業計画などを社外へアピールしたり、社員のモチベーションを向上させたりするうえで重要になります。
オフィス設計のコンセプトを明確にするために、オフィスの課題や目的を洗い出します。例えば「執務室の動線が複雑で作業効率が悪い」「従業員増員のためにフロア面積が足りない」などの課題が挙げられます。
他にも、『企業を象徴するカラーを利用する』など企業理念や事業内容のイメージを具体化していきコンセプトとしていきます。

課題、コンセプトが明確になれば次は業者を探します。オフィスの経営者や担当者がオフィスを設計しても良いのですが、一般的には業者を探して依頼します。オフィス設計を依頼できる業者は、主に4種類（設計事務所とオフィス内装業者、工務店、オフィス家具販売店）です。
業者によって得意分野、デザイン、特徴が異なります。各業者の公式サイトで自社オフィスのコンセプトに近いデザイン実績をもっている業者をピックアップして相見積もりを取るようにしましょう。

ゾーニングとは、目的やテーマにそってオフィスを区分することです。
必要な機能スペースを平面図上おおまかに位置取りしていきます。この際、各スペース間の関係性を意識する必要があります。
『従業員以外も利用するパブリックスペース』と『業務を行うワークスペース』ではセキュリティレベルが違います。
セキュリティに配慮する必要がある場合は離れた場所にゾーニングする必要があります。
また、ゾーニング計画を考える時、それぞれのスペースをいくつかのエリアにわけて考えるとわかりやすいです。
受付、応接室など外部の人も出入りするパブリックエリア、業務に関わるコピー機や執務、会議を行うワークエリア、重要書類を保管するセキュリティエリア他には通路や、給湯室などのエリアがあります。
接客がスムーズにできるように給湯室と応接室を近くに設置するなど、使用用途、利用する人を具体的にイメージしながらゾーニングしていきます。

動線の設計は、オフィスの中を社員が動く時にどのように通るかをイメージしながら行います。
例えば部署間を移動する社員がいるのであれば、その距離を近くし、通路も通りやすくします。
業務中の無駄な動きを減らし、作業の効率化を図ります。ただし、法律上厳守すべきルールも含め、いくつか注意が必要な点もあります。
例えば『袋小路がない』『メイン動線はどれか明確にする』『不必要な動線を省略する』『2方向避難通路を確保する』『法規上の通路幅制限』
これらを意識して動線計画を進めていきます。

レイアウトとは、何をどこにどのように配置（割り付け）するかということで、必要な面積を加味して決定します。
どの寸法が適切かは、快適な広さや使用頻度から検討できます。
例えば執務スペースを考える時、テレワークや外勤が中心でほとんど社内にいない場合とほとんどの業務をオフィス内で行う場合では広めに確保した方がいいのか、最低限の広さの確保で良いのかは異なってきます。
また、動線を確保する際にはすれ違う際に通りやすい必要があるので120～160cm程度の幅が必要です。人が通るには最低60cm程度の幅が必要なので、設備や家具の大きさにあわせて調節します。
他にもセキュリティに問題がないことを確認し、やり取りが多いスペースや部署は近くにレイアウトします。

オフィス全体の広さの確保だけでなく、一人当たりの面積を十分に確保することで快適で働きやすいオフィスとなります。ただし必要以上の広さとなると、来訪者の対応がしづらくなったり、従業員同士のコミュニケーションがとりづらくなったり、賃料や光熱費が高額となったりするデメリットがあります。
法律においては一人当たり1,4坪を確保する必要（ただしこれには設備類が含まれる）があるとされています。
オフィス家具メーカーの推奨は2〜4坪程度とされています。これをもとに、動線を考えたうえで業務の効率のよい広さにするとよいでしょう。また、オフィスに必要なのは従業員が業務を行うワークスペースのみではなく、来訪者の対応をするエントランススペースや、会議などを行うミーティングスペースもあります。また、業種によっては在宅ワークがすすんでおり、出社率が低い場合もありす。企業の特徴により、広さの計算やスペース配分をしましょう。

従業員がオフィス環境にストレスを感じている場合、作業効率が落ちてしまうことがあります。
例えば、照度が足りなかったり、壁材などに問題があり、外部から余計な音が聞こえていたり、人と人との間の距離が十分でなく雑音が気になり集中できなかったりする場合です。
他にも、動線が確保されておらず物を動かなさないと移動に支障が出ている場合も従業員は環境にストレスを感じますし、作業効率が落ちてしまいます。
動線の確保や、人と人との距離が十分でない場合はオフィスのレイアウトにより、問題を解決することができます。
他にも、コミュニケーションをとりづらい場合はデスクのレイアウト方法をかえることにより、コミュニケーションをとりやすくしたり、部所間の位置関係をみなおすことで、コミュニケーションをとりやすくなります。

オフィスの内装は、完全に自由にできるわけではありません。いくつかの法律が関わります。
『建築基準法』『消防法』『労働衛生法』などが関係のある法律です。
これらの法令は順守しなければならないのはもちろんですが、内装を業者に依頼する場合であっても、従業員の安全や命を守るためにも内容の理解が必要です。
まず、建築基準法とは、建築物の設備、構造などの最低基準を定めた法律です。建築物の排煙設備や耐震性などについて、最低基準を満たす必要があります。
他にも、通路幅は「両側に居室がある場合は1.6m以上」と定められています。
簡易な会議室を作成する際、空間を分けるためにパーテーションを使う場合は、高さのあるものを使う時はそれが新たな部屋とみなされることにも注意が必要です。
次に消防法です。これは火災を予防、警戒、鎮圧し、火災発生時は被害を最小限に抑えるために制定された法律です。
建築基準法と同様に天井まで届く高さのパーテーションを使う場合、新たな部屋とみなされます。火災報知器やスプリンクラーは各部屋に設置が義務付けられているので新たに設置が必要になります。　
なお天井に届く間仕切りを設置する際は、「防火対象物工事等計画届出書」を消防署に提出する必要があります。
最後に労働安全衛生法です。これは従業員が安全と健康を確保して働くため企業が守るべき法律です。
照度や、便所の設置基準などが定められています．

デスクを向かい合わせて配置するレイアウト。
壁面をサイドにデスクを設置するレイアウトと、背後に設置するレイアウトがあります。
部署内でのコミュニケーションがとりやすく、スペースも節約できますが、ややプライバシーに欠けます。

パーテーションで中央を区切り、2列のデスクを同一方向（前の人の背を見る形）で配置するレイアウト。
隣り合う列はデスクの向きが逆にとなります。
プライバシーが確保され業務に集中できるがコミュニケーションが取りづらいです。

同じ部署やチームの人が、背中合わせとなるよう配置すし、周囲をパーテーションで囲うレイアウト 。
執務に集中でき、椅子を回転するだけで一つのパソコンモニターをみながら打ち合わせができます。
ただし、部署外の人とのコミュニケーションは取りづらいです。

全てのデスクを同一方向に向けるレイアウト。
電話オペレーターや銀行で用いられ、従業員同士で視線がぶつからず業務に集中出来ます。
ただしコミュニケーションが取りにくいため、一般的なオフィスでは会議室や研修をのぞいて採用されることは少ないです。